Jun 15, 2009
便利なクレジットカード
昔、高額の買い物をすると多額の現金を持って買い物をしていたのですが、現金なら財布に合わない場合やお支払い時に間違ってはないので、現金を数える時間がかかってしまい、非常に面倒なものがあります。今ではクレジットカードを持つようにそんなことはありません。クレジットカード一枚でかなり支払うことが携帯が楽なのが魅力的です。"どうも"と人に言っても、どうしても気になることがある。これは、IDカードの縦横について。個人的には横が好き。そうすることで、周りで話をしたいが一人で考えると、妄想の世界に入ってしまって、誰も言うことができなくなってしまった。言ったところで、むしろ"何を言っている人"と思われて好まない。 IDカードの縦横なぜ気になるのか。
PC業界としてはヒット商品の乏しかった2010年が終わり、2011年がスタートした。言うまでもなく、今年は地上波によるアナログテレビ放送が終了する予定だが、何せ国民の大半が影響を受ける大規模な移行である。果たして混乱なくデジタル放送への移行が実現するのか、注目されるところだ。
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切り替えの7月に向けて、11月のエコポイント制度変更時に見られたような駆け込み需要が殺到するのか、それにより他の商品の需要が食われてしまうのか、家電業界関係者ならずとも気になるところだろう。
幸い、PC業界は2010年も、比較的堅調に推移したようだ。コンシューマー向けPCが好調を持続しているのに加え、2009年にほぼ停止状態だった企業のクライアントPC更新が復活したことで、台数ベースでは前年を上回ったとされる。
ただ、金額ベースではあまり伸びておらず、低価格化が進行していること、Windows XPの提供停止に伴う駆け込み需要が含まれており、2011年には反動も予想されることなど、懸念材料もある。PC関連メーカーには、こうした懸念を吹っ飛ばすような新製品を期待したいところだ。
そのきっかけとなりそうなのが、インテルとAMDによる新プロセッサの発表だ。新年早々、インテルは2011年の主力となる「Sandy Bridge」(開発コード名)を正式発表するとみられる。また、AMDは1月4日に省電力性を重視した「Bobcat」(同)コアの新プラットフォームBrazos(同)を発表した。
●消費電力の削減と性能向上が期待できるSandy Bridge
インテルの「Sandy Bridge」は、CPUとGPUを同一ダイ上に集積した、32ナノメートルHigh-k/Metal Gateプロセスによるプロセッサ。いわゆるTick-TockモデルのTock(マイクロアーキテクチャの更新)にあたるもので、次の開発コード名「Ivy Bridge」(Tick、製造プロセスの更新)と合わせ、イスラエルのデザインチームが担当する。
イスラエル・デザイン・センターは、もともとモバイル向けのプロセッサを担当していただけに、Sandy Bridgeもクライアント側にどうしても重心が残る。クライアント向けと同じシングルソケットサーバ版はともかく、2ソケット以上のサーバに対応したSandy Bridgeは、オレゴンでUncore(プロセッサコア以外の外部I/Fやメモリコントローラ等)を再設計している都合上、今年後半以降のリリースとなるようだ。
インテルは前世代の「Clarkdale」と「Arrandale」(いずれも開発コード名)でプロセッサにグラフィックス機能を取り込んだ。が、それは別々のダイに実装されたCPUとGPU/メモリコントローラを1つのパッケージに封入したものであり、同じダイ上にCPUとGPUを集積するのはこのSandy Bridgeが初めてとなる。今までGPUはCPUより古い製造プロセスを使っていたわけだが、Sandy Bridgeで製造プロセスが同じになる。それによる消費電力の削減と性能向上が期待されるし、ノートPCの4コア化も推進されるだろう。
Sandy Bridgeでもう1つ注目されるのは、「Quick Sync Video」機能だ。Quick Sync Videoは、Sandy Bridgeのメディア機能全般を指すが、中でも注目されるのがMPEG-2とMPEG4-AVC/H.264に対応したビデオエンコーダをハードウェアで実装していることだ。従来インテルは、こうした機能を直接ハードウェアで実装するのではなく、こうした機能を実現するソフトウェアを支援する命令セットを実装するポリシーだったように思う。
それはプロセッサの汎用性を重視してのことであり、オレゴンのデザインチームの方向性でもあったのではないかと考える。今回、ビデオエンコーダをハードウェアで実装したということは、汎用性より効率性を重視したものであると同時に、イスラエルのデザインチームの特性が表れた部分なのではないかと感じている。
●ボリューム市場でFusionを推し進めるAMD
一方、AMDが新年早々に投入した新プラットフォーム(開発コード名:Brazos)は、新プロセッサの「AMD C」シリーズ(同:Ontario、1〜2コア、TDP 9ワット)あるいは「AMD E」シリーズ(同:Zacate、2コア、TDP 18ワット)をベースにしたもの。AMD C/Eシリーズは、新たに設計した省電力な「Bobcat」コアのCPUとDirectX 11互換のGPU機能を1つのダイに統合した、同社が「APU」(Accelerated Processing Unit)と呼ぶAMD Fusion製品だ。
インテルのAtom上位からCULVクラス(搭載製品としては省スペースの液晶一体型デスクトップPCも含む)をターゲットとする。つまり、Brazosプラットフォーム(AMD C/Eシリーズ)は必ずしもSandy Bridge、あるいはそのノートPC向けプラットフォームである「Huron River」(開発コード名)の対抗ではない。
従来AMDは、基本的にサーバ向けに開発したプロセッサコア(開発コード名で「Stars」コア、あるいは「Greyhaund+」)を、デスクトップPCやノートPCにも利用していた。その結果ノートPCの場合、性能はともかく、インテルに比べてバッテリー駆動時間が短いという傾向が否めなかった。AMDはサーバ向けとはまったく別のデザインとなるBobcatコアで、それを覆そうとしている。
2011年中に、サーバおよび上位デスクトップPC向けに投入される新しい「Bulldozer」(開発コード名)コアも、ユニークな立ち位置を確保しようという狙いが見える。2つのコアでフェッチやデコードなどを共有するBulldozerは、明らかにピーク性能より効率性を重視している。
現在AMDのメインストリームプロセッサは、同一クロックの場合、インテルのメインストリームプロセッサに対し、コアあたりの性能で60〜70%にとどまる。リストラの影響などで、すでに3年ほどコアの刷新が行われていないことが大きな要因の1つであり、市場でAMDの6コアプロセッサが安価な理由ともなっている。
だが、「次の手」となるBulldozerでAMDはコア性能の引き上げを必ずしも意図していない。AMDの方向性は、より効率を重視するものであり、それはエネルギー効率もそうだし、トランジスタ効率でも同じことが言える。要するに、インテルより明らかにコアあたりのダイ面積を小さくしようという狙いだ。
ある特定の半導体製造プロセスにおいて、最も効率的に製造できるチップのサイズはおおむね決まっている。コアの面積が小さければ、同じダイ上に集積できるコアの数が増える。プロセッサコアの数を増やさなければ、その分を統合したGPUに割くことができる。おそらくAMDは、同じ製造プロセスを前提にした場合、インテルよりコアあたりの性能で劣っても、コア数を掛け合わせたトータルで勝つ、あるいは統合したGPUの機能で勝つことを目指しているのだろう。コアを小さくし、それを組み合わせる方が、コスト、消費電力とも、自由度が高くなる。
Bobcatコアを用いるBrazosプラットフォームがノートPCの中でも比較的下位を狙っているように、Bulldozerコアもサーバ市場の比較的下位、2ソケットサーバにフォーカスを置いている。それは、これらの市場の規模が大きいからであり、AMDとしてはボリューム市場を狙いたいという意図なのだと考えられる。それは事業戦略として決して間違っていない。
問題があるとすれば、既存の、特にコンシューマーの「AMDファン」の期待にどうやって応えるか、という点だろう。これまでAMD製プロセッサを強く支持してきたのは、いわゆる自作ユーザーでパフォーマンス志向の強いユーザーであった。
しかし、コア数の多いプロセッサは必ずしも、コンシューマー向けアプリケーションにおいて、性能面で優位とは限らない。このあたりのミスマッチをどう解消してくるのか、Bulldozerコアを用いたデスクトップPC向けプロセッサの最初の製品となる「Zambezi」(開発コード名)は2011年の半ばに登場する見込みだ。
AMDは、BobcatコアとBulldozerコアの双方において、CPUとGPUの融合、同社の言うところのFusionを推し進めていこうとしている。単に同じダイ上にCPUとGPUを集積するのではなく、演算リソースやメモリ空間も統合し、やがては命令セット的にも1つのものとして扱えるようにする。2011年にリリースされるプロセッサ群は、その始まりに過ぎない。
インテルもClarkdale/ArrandaleでCPUとGPUを同一のパッケージに統合し、Snady Bridgeでは両者を同一ダイに集積した。が、AMDのようにCPUとGPUの機能的な融合まで考えているかというと、現時点ではそうした様子はうかがえない。もちろん、研究はしているのだろうが、CPUとGPUの統合について、インテルのアプローチはAMDよりずっと保守的なように思える。
●タブレット、スマートフォン、電子書籍端末の2011年は?
数字は堅調だったものの、ヒット商品や大きな話題に乏しかったPCに対し、2010年の話題となったのはタブレット、スマートフォン、専用電子書籍端末(eBookリーダー)といった、組み込みOSベースのデジタル機器だ。
組み込みOSといっても、専用電子書籍端末は別として、タブレットやスマートフォンに使われるiOSやAndroidといった現代のOSは、GUIを備えインターネットアクセスを標準でサポートしている。PCでできることのうち、6割程度をカバーする能力を持っている。将来的には、できない4割についても、クラウド等で実現する可能性があり、注目を集める存在であることは間違いない。
これらデバイスの2011年だが、専用電子書籍端末はすべてがコンテンツ次第。現時点で販売されている製品やサービスは、いずれも十分な量のコンテンツがそろえられているとは言い難い。そこを克服した企業、あるいはグループが成功を収めることになるわけだが、果たして勝者は誕生するのだろうか。端末毎に異なるDRM、各グループによるコンテンツの囲い込み、電子書籍に懐疑的な大手出版社など、あまり明るい兆しは見えない。もちろん、だからといって電子書籍に未来がないとは思わないが、それが訪れるのはもっと先ではないか、という気がしている。
2010年、最も話題になり、そして実際に売れた商品は、スマートフォンだったのではないか。そう思うほど、この1年でスマートフォンは市民権を得た。その牽引役を務めたのは間違いなくアップルの「iPhone 4」だ。今ではiOSと呼ばれることになったiPhoneのOSは完成度が高く、使い勝手が良い。加えて、コンテンツやアプリケーションを配信する基盤としてiTunes Store/App Storeが完備されており、商業ベースでエコシステムが確立しているのが最大の強みだ。
iPhone/iOSを追いかけるのはGoogleのAndroidだが、追いついたとはとても言えない状況だと思う。端末をリリースするメーカーが多いこともあり、台数は伸ばしているが、OSそのものだけでなく、配信基盤の完成度でもアップルには及ばない。あるいは、完成度でiOSに追いつき追い越すのではなく、オープン性を生かして、また違った方向に進化していこうとしているのかもしれない。少なくとも、現状のAndroidにハリウッド等のメジャーが映画コンテンツを提供するとは、とても思えない。
この2社に対して、かつてのスマートフォンの主役であったマイクロソフトの影は薄い。米国とヨーロッパではWindows Phone 7をリリースしたものの、あまり話題になっていない。日本語版がいつになるのか、まだ発表もされていないが、そもそも英語版とか日本語版とか言っている時点で、マイクロソフトの開発体制が陳腐化しているのだと感じる。iOSにせよ、Androidにせよ、英語版も日本語版もないのが当たり前だ。
このスマートフォンが2011年にどのような方向に進むのか、おそらく前半までは2010年同様、さまざまな機種が発売され、市場を盛り上げるのではないかと思う。だが、それがいつまで続くのかは未知数だ。その最大の理由はスマートフォンが携帯電話であるからである。携帯電話には契約が必要で、多くのユーザーは2年縛りの契約を結んでいる。また、携帯電話の契約は新規に優しく(割安)、機種変更に冷たい(割高)。現在の購入者の多くは初めてのスマートフォンだと思われるが、果たしてどれくらいのサイクルで新しい機種を購入してくれるだろうか。
契約ベースのビジネスである限り、現在のペースで伸び続けるのは難しい。SIMロックを解除したとしても、一括払いの端末価格をほいほいと負担できる消費者はそれほど多くはないハズだ。こうした携帯電話の商慣習が、スマートフォンの成長に立ちふさがるのではないかと思うが、それが2011年に顕在化するかどうかは分からない。
その点を考えると、スマートフォンと同じ、あるいは近しいOSを搭載しながら、必ずしも契約を必要としないタブレットデバイスは、興味深い存在だ。
現行のAndroid 2.xが必ずしもタブレット向けとして最適化されていないこともあって、現在は、これまたアップルの「iPad」が突出した存在となっているが、この問題が解消し、さまざまなベンダーから最適化されたバージョンのAndroid OS(Android 3.0?)を搭載したタブレットがリリースされればおもしろいかもしれない。Netbook級のヒットになる可能性はあるだろう。
そしてここでもマイクロソフトは立ち遅れている。マイクロソフトはタブレット向けのOSとしてWindows 7を推進しているが、それではタブレットデバイスではなく、タブレットPCになってしまう。タブレットPCは、専用アプリケーションの欠如からバーチカル向けの製品となってしまった。
一般コンシューマーは、PCとは異なるジャンルの製品としてタブレットデバイスを求めており、そうである以上、そのOSがPCと同じであってはならない。これはどちらが良いということではなく、別の製品が求められているのだが、それにマイクロソフトは応えられないように見受けられる。
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